ビットコインが1100万円に!?

相場の福の神 藤本誠之公式 必勝仮想通貨塾より本日のマーケットレポートをお伝えします。

ビットコインが1100万円に!?

9月25日10時40分時点
ビットコイン(BTC) 1BTC=726,680円 (過去24時間比-3.51%)

イーサリアム(ETH) 1ETH=25,096円 (過去24時間比-8.63%)

リップル  (XRP) 1XRP=52.32円  (過去24時間比-18.81%)

本日の仮想通貨市場はビットコインが過去24時間比-3.51%、その他の主要通貨も軒並み小幅安で推移しています。

ビットコインは9月20日に60万円台後半まで下落しましたが、そこから反転し76万円台まで上昇しました。
このビットコインの上昇の前には、リップルが21日の時点で+40%の暴騰を見せるなどがあり、悲観相場から一転した展開となりました。
先週から好材料が相次いだリップルの急騰により他の主要通貨も連れ高していたため、現在は利益確定売りが優勢となっているようです。
リップルは過去24時間比では-20%近い下落となっておりますが、前週比では70%超の上昇となっています。

また、10月1、2日にはリップル最重要カンファレンスであるSWELL 2018が行われます。元米大統領であるビル・クリントン氏を筆頭に、サウジアラビアやブラジルの中央銀行責任者らが登壇することで、各国の金融マーケットから高い関心を集めています。
2日間のイベント中に何らかのサプライズが発表された上、その内容がアナリストや投資家の予想を上回ったものの場合には、リップルの価格が再び上昇していくことが予想されます。

◇ビットコインが1100万円に!?

モーガン・クリーク・デジタルが2021年にビットコイン価格が約1100万円に達する予測を発表しました。

同社は、たくさんのアナリストがビットコインを主軸とした仮想通貨が“ネットワーク”であり、

伝統的な金融資産とは違うことに気がついていないと指摘をしている模様です。

また、i-Phoneを例に上げてネットワークの重要なポイントを以下の様に述べています。

「一台しかなかった時、ネットワークの価値はない。2台でも同じく価値はない。100万台だったら、意味ある価値が生まれる。100億台だったら、凄まじい価値だ。同じことがビットコインのネットワーク価値にも当てはまる。」

ライトニングネットワーク等の新しい技術の普及にさらに早めることができれば、今後の急上昇に大きく期待がもてるでしょう。

モーガン・クリーク・デジタルは、価格上昇の成長モデルを下記の内容で予測しています。

■2018年の年末 2万2000ドル(約240万円)

■2019年の年末 4万1000ドル(約455万円)

■2020年の年末 7万5000ドル(約830万円)

■2021年の中頃 10万ドル(約1100万円)

2021年以降の2022年には、Draper University創業者のDraper氏がビットコイン価格が2800万円に到達する予測も出しています。

仮想通貨市場は私たちの想像を超越した上昇率を見せることになりそうですね。

問題なく2018年も仮想通貨は成長していくと見られておりますので、今後の動向に要チェックです。

◇ユニセフのフランス事務局が人道支援活動への寄付に仮想通貨の受付を開始

ユニセフのフランス事務局は、今回九つの仮想通貨による寄付を受付開始した。ユニセフは既に複数の仮想通貨関連事業を立ち上げており、今回の九つはそれに続くものになります。

今回選ばれた九つは、Bitcoin Cash(BCH)・Bitcoin Core(BTC)・Ethereum(ETH)・Litecoin(LTC)・Ripple(XRP)・EOS(EOS)・Monero(XMR)・Dash(DASH)・Stellar(XLM) となっています。

寄付支援者は仮想通貨をフランス事務局のウェブサイトから直接寄付できる他、自身のパソコンをマイニングに貸し出すことで間接的な寄付を行うことも可能となっているので、Ripple、EOS、Stellarを除く6つの仮想通貨においては、 マイニングによって、実質無料の寄付を行うことも可能です。

仮想通貨の活用により、ユニセフは新しいタイプの支援者を開拓できると考えているようで、ユニセフのフランス事務局代表であるSebastien Lyon氏は

「仮想通貨とブロックチェーン技術をチャリティーの目的に活用することにより、 人々の寛大な心に訴えかける新たな機会を得られ、通じて子供たちへの支援事業発展に寄与するものと考えています。」

と述べています。

ユニセフ事務局は、仮想通貨とその関連技術が、人道支援を目的とする寄付活動にイノベーションをもたらものの、 まだ活用している組織は数少ないと指摘しています。

実はユニセフは既に、 今年二月にシリア内戦に巻き込まれた子供たちの保護資金を集める仮想通貨キャンペーンを、五月にはユニセフのオーストラリア事務局が「The Hopepage」という専用ウェブサイトを立ち上げ、専用ウェブページを開き、自身のコンピューティング能力をシェアすると許諾するだけで、仮想通貨を寄付できる取り組みを開始しています。

ただし、こういった取り組みは、クレイモアなど脅威的なマルウェアの仕組みを活用しているため議論を呼びましたが、現時点では、このプラットフォームを通して二万人以上の人々がマイニングに参加し、仮想通貨を寄付しているとのことなので、この取り組みは成功してると言って良いと思います。今後もこのように仮想通貨が恵まれない方々を救う手助けになる取り組みが増えていく事を願います。

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